九州大学 科学技術イノベーション政策教育研究センター九州大学 科学技術イノベーション政策教育研究センター

研究成果

原著論文（学術雑誌、報告書、紀要等）

  1. 永田晃也、「『科学技術イノベーション政策のための科学』に向けて」九州大学経済学会『経済学研究』別冊Vo.18, pp.105-107, 2012年
  2. 永田晃也、藤田健一、近藤隆、『分野別知識ストックに係るデータの収集・分析』文部科学省科学技術政策研究所（NISTEP NOTE(政策のための科学)No.1）、2012年
  3. 永田晃也、｢経済成長に及ぼす知識ストックの分野別寄与度分析にかかる基礎調査—マクロ経済モデル改訂作業（中間報告）｣文部科学省科学技術政策研究所（NISTEP NOTE(政策のための科学)No.2）pp.4-12, 2012年
  4. 小林俊哉、「科学技術イノベーション政策における『政策の科学』基盤的研究・人材育成拠点整備事業－九州大学における取組み」日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』6, 27-31, 2012年
  5. 大河雅奈、樽田泰宜、小林俊哉、梅本勝博、「大学院生による市民活動支援：北陸先端科学技術大学院大学のサイエンスカフェの事例研究」北陸先端科学技術大学院大学 地域・イノベーション研究センター『北陸地域研究』Vol.4, No.1, 60-74, 2012年
  6. 長谷川光一、『製品開発マネジメントにおけるデザインの重要性』文部科学省科学技術政策研究所（NISTEP　Discussion Paper, No.83）,2012年4月
  7. 諸賀加奈、馬奈木俊介、「第15章 水利権―市場メカニズムを生かした効率的配分」馬奈木俊介編『資源と環境の経済学―ケーススタディで学ぶ』pp.231-248，昭和堂、2012年
  8. 永田晃也、「伝統芸能に学ぶ危機の超克」九州大学経済学会『経済学研究』別冊Vo.19, pp.102-104, 2013年
  9. 永田晃也、平田実、｢地域科学技術政策が形成するオープンネットワークの両価性｣『研究 技術 計画』Vol.28, No.1, pp.89-96, 2013年
  10. 永田晃也、「日本における研究開発投資の効果分析のためのマクロ経済モデル」『研究開発投資の経済的効果の評価（国際シンポジウム開催結果）』文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP NOTE(政策のための科学)No.6）pp.9-16, 2013年
  11. 永田晃也、藤田健一、坂下鈴鹿、鈴木真也、横山重宏、片岡剛士、大野泰資、『政府研究開発投資の経済効果を計測するためのマクロ経済モデルの試行的改良』文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP NOTE(政策のための科学)No.7）、2013年
  12. 小林俊哉、「科学技術イノベーション政策と人材育成－九州大学のSTI政策専修コースの取り組み」日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』7, 23-28,　2013年
  13. 米山茂美、渡部俊也、長谷川光一、『産学連携が大学研究者の研究成果に与える影響』文部科学省科学技術政策研究所（NISTEP Discussion Paper, NO.87）,2013年1月
  14. 長谷川光一、「デザイン政策・デザイン活動の定量的測定の試みⅠ」『DESIGN　PROTECT』Vol.26, No.4, pp.74-80, 2013年12月
  15. 永田晃也、「本道としての知識科学」JAIST知識科学研究科『知識社会で活躍しよう』社会評論社pp.40-41, 2014年
  16. 永田晃也、「地域における科学技術イノベーション政策形成プロセスの現状と課題」政策研究大学院大学『科学技術イノベーション政策における｢政策ための科学｣の推進に向けた試行的実践』pp.292-299, 2014年
  17. 篠﨑香織、永田晃也、「M&A実施後の研究開発部門の変化が企業成長に及ぼす影響」『経営行動研究年報』Vol.23, pp.77-80, 2014年
  18. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝「北陸地域自治体の科学技術政策立案の動向－2013年度北陸地域政策研究フォーラム研究報告」地域公共政策学会『地域公共政策研究』第22号, 49-55, 2014年
  19. 小林俊哉、永田晃也、「市町村の科学技術政策」日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』8, 26-31, 2014年
  20. 長谷川光一、「デザイン政策・デザイン活動の定量的測定の試みⅡ」『DESIGN　PROTECT』　Vol.27, No.1, pp.40-47, 2014年3月
  21. 長谷川光一、「デザイナーのモチベーションとデザイン部門のモチベーションマネジメント」『日本知財学会誌』Vol.10, No.3, pp.46-54, 2014年3月
  22. 永田晃也、「M&Aに伴う市場集中度の変化が競合他社の研究開発戦略に及ぼす影響」九州大学経済学会『経済学研究』Vo.81, No.4, 2015年
  23. 永田晃也、「イノベーション研究と古典」、九州大学経済学会『経済学研究』別冊Vo.20, 2015年
  24. Kana Moroga and Toshiyuki Fujita, ‘Effect of Investment Regulations and Subsidies on the Proliferation of Next Generation Vehicles in China,’ Evergreen – Joint Journal of Novel Carbon Resource Sciences & Green Asia Strategy, Vol. 2, Issue 1, pp. 24-30, 2015.
  25. 永田晃也、「イノベーション研究と『古典』」、九州大学経済学会『経済学研究』別冊第21号, pp105-107, 2015年
  26. 永田晃也、「化学メーカーのM&Aはイノベーションにいかなる影響を及ぼすか」、日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』Vol.9, pp1-4, 2015年
  27. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「地域科学技術イノベーション政策立案支援システムの概要と展望」、日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』Vol.9, pp11-16, 2015年
  28. 鈴木真也、永田晃也、『アンケート調査から見た日本企業による国際共同研究の現状』、文部科学省科学技術・学術政策研究所Discussion Paper No.125, 2015年
  29. 新村和久、永田晃也、『大型産学連携のマネジメントに係る調査研究』、文部科学省科学技術・学術政策研究所Discussion Paper No.127, 2015年
  30. 小林俊哉、立瀬剛志、須永恭子、塩谷亨、「富山県内における地域近接型ゲートキーパー養成事業の課題と展望」、日本社会医学会『社会医学研究』特別号, p.105, 2015年
  31. Toshiya Kobayashi, ‘THINKING AHEAD -Program helps research students assess a new technology’s impact as part of the curriculum,’ Nikkei Asian Review, Dec.14-20, p.55, 2015
  32. Kana Moroga, Akiya Nagata, Yasutaka Kuriyama, Toshiya Kobayashi and Koichi Hasegawa, ‘State of Implementation of Environmental and Energy Policies Adopted by Regional Governments in Japan,’ Everygreen -Joint Journal of Novel Carbon Resource Sciences & Green Asia Strategy, Vol.2, Issue2, pp.14-23, 2015
  33. 永田晃也、「ハイプ・サイクルと双曲割引－イノベーションの普及プロセスにおける課題を読み解く鍵」、 九州大学ビジネス・スクール編『新たな事業価値の想像』QBS出版, pp.47-67, 2016年
  34. 永田晃也、「ビジネススクールでは世界最先端の経営学を学べないのか」、九州大学経済学会『経済学研究』別冊22号, pp108-111, 2016年
  35. 永田晃也、「ナショナル・イノベーション・システムとグローバル経済」、研究・イノベーション学会『研究 技術 計画』Vol.31, No.2, pp128-129, 2016年
  36. 小林俊哉、永田晃也、「化学工業系公設試験研究機関の地場産業への貢献事例の分析」、日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』Vol.10, pp.19-26, 2016年
  37. 小林俊哉、「サイエンスコミュニケーションによる研究倫理教育の実践－九州大学における取組み」、日本サイエンスコミュニケーション協会『サイエンスコミュニケーション』Vol.5, No.1, pp.36-37, 2016年
  38. Toshiya Kobayashi, ‘Cases of Research Ethics Education at Graduate Schools in Japan – Kyushu University’s Case,’ Educational Alternatives, Vol.14, pp367-373, 2016
  39. 西釜義勝、永田晃也、「水素エネルギー技術の社会受容性に関する分析」、九州経済学会『九州経済学会年報』第54集, pp117-122, 2016年
  40. 永田晃也、「『文系の知』、『理系の知』」、九州大学経済学会『経済学研究』別冊第23号, pp94-97, 2017年
  41. 小林俊哉、永田晃也、「北陸3県における公設試験研究機関の地域貢献事例の分析」、地域公共政策学会『地域公共政策研究』第25号, pp.29-34, 2017年
  42. 小林俊哉、「科学技術イノベーションに対する研究者のセルフ・テクノロジーアセスメント－九州大学におけるSTSステートメントの試み」、科学技術社会論学会『科学技術社会論研究』第13号, pp.122-130, 2017年
  43. 小林俊哉、長平彰夫、「国内大学の科学技術コミュニケーションにおける組織活動」、日本経営システム学会『日本経営システム学会誌』Vol.33, No.3, pp.227-233, 2017年
  44. 小林俊哉、永田晃也、「大規模化学工業生産施設立地自治体の科学技術政策と環境エネルギー政策の実態」、日本ポリオレフィン総合研究会『次世代ポリオレフィン総合研究』Vol.11, pp.16-23, 2017年
  45. 小林俊哉、長平彰夫、「大学等研究機関の科学技術コミュニケーション活動活性化における経営組織の役割」、日本経営システム学会『日本経営システム学会誌』Vol.34, No.2, pp.143.149, 2017年

学会・研究会発表

  1. 永田晃也、「科学技術イノベーション政策における『政策オプション』の検討課題—論点整理のための視点」、科学技術振興機構第2回「科学技術イノベーション政策の科学」構造化研究会（招待講演）、2012年8月（東京都）
  2. 永田晃也、藤田健一、｢分野別知識ストックとその経済的インパクトの推計｣、研究・技術計画学会第27回年次学術大会、2012年10月（一橋大学）
  3. 篠﨑香織、永田晃也、｢M&A実施に伴う研究開発マネジメントの課題—成長戦略のガバナンスに向けて｣、研究・技術計画学会第27回年次学術大会、2012年10月（一橋大学）
  4. 河野勇人、永田晃也、「鉱工業系公設試験研究機関の現状と産業振興を図るため効率的活動」、研究・技術計画学会第27回年次学術大会、2012年10月（一橋大学）
  5. 小林俊哉、「科学技術イノベーション政策における『政策の科学』基盤的研究・人材育成拠点整備事業－九州大学における取組み」、第7回次世代ポリオレフィン総合研究会、2012年8月（首都大学東京）
  6. 長谷川光一、「製品開発マネジメントとデザインドリブンイノベーション」、 研究・技術計画学会第27回年次学術大会、2012年10月（一橋大学）
  7. 長谷川光一、「競争的資金プログラムの研究費配分における課題」、 研究・技術計画学会第27回年次学術大会、2012年10月（一橋大学）
  8. Kana Moroga and Toshiyuki Fujita, ‘Environmental-Energy Policies and Technology Transfer for the Chinese Automotive Industry,’ The 5th International Symposium on Environmental Economy and Technology, August 2012. (Fukuoka)
  9. Kana Moroga, Yutaka Ito, Shunsuke Managi and Toshiyuki Fujita, ‘The Effects of CO2 and NOx Emissions Reduction and Power Generation Mix on Next Generation Vehicles Diffusion in China,’ 環境経済・政策学会2012年大会、2012年9月（宮城県）
  10. 諸賀加奈、「技術移転に伴う契約交渉と環境政策」日本応用経済学会2012年度秋季大会、2012年11月（千葉県）
  11. 永田晃也、「日本における研究開発投資のマクロ経済モデル」、文部科学省科学技術・学術政策研究所国際シンポジウム「研究開発投資の経済的効果の評価」（招待講演）、2013年3月（東京都）
  12. 永田晃也、｢『政策のための科学』拠点整備事業とRISTEXプロジェクト『地域科学技術政策を支援する事例ベース推論システムの開発』について｣、産学連携学会第11回大会シンポジウム（招待講演）、2013年6月（盛岡市）
  13. 篠﨑香織、永田晃也、「M&A実施後の研究開発部門の変化が企業成長に及ぼす影響」、経営行動研究学会第23回全国大会、2013年8月（千葉商科大学）
  14. Akiya Nagata, ‘Development of the Case-Based Reasoning System for Regional Science and Technology Policy,’ 科学技術振興機構「科学技術イノベーション政策のための科学」日中交流ワークショップ（招待講演）、2013年8月（北京）
  15. 永田晃也、「文部科学省『政策のための科学』拠点整備事業とCSTIPSのビジョン」、研究・技術計画学会九州・中国支部第5回研究会、2013年9月（九州大学）
  16. Akiya Nagata, ‘Development of the Case-Based Reasoning System for Regional Science and Technology Policy,’ 科学技術振興機構「科学技術イノベーション政策のための科学」第2回国際ワークショップ「地域における実践と普遍化」（招待講演）、2013年12月（東京都）
  17. 篠﨑香織、永田晃也、「M&A実施企業における内部成長要因の変化」、研究・技術計画学会第28回年次学術大会、2013年11月（政策研究大学院大学）
  18. 永田晃也、小林俊哉、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「地域科学技術政策を支援する事例ベース推論システム—基本構想と開発課題」、研究・技術計画学会第28回年次学術大会、2013年11月（政策研究大学院大学）
  19. 小林俊哉、「大学教員のアウトリーチ活動と地域連携－北陸地域における大学の事例」、日本経済政策学会 西日本部会第91回大会（春季）、2013年4月（西南学院大学）
  20. 小林俊哉、「平成25年度 石川県の北陸先端科学技術大学院大学における地域活性化システム論の取り組み」、2013年度富山県南砺市地域医療再生マイスター講座（招待講演）、2013年7月（南砺市）
  21. 小林俊哉、「科学技術イノベーション政策と人材育成－九州大学のSTI政策専修コースの取り組み」、第8回次世代ポリオレフィン総合研究会、2013年8（首都大学東京）
  22. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、大野正久、栗山康孝、「国内各自治体における科学技術政策立案の現状」、研究・技術計画学会九州・中国支部 第５回研究、2013年9月（九州大学）
  23. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、大野正久、栗山 康孝、「地域科学技術イノベーション政策策定と政策担当者の情報源の実態」、研究・技術計画学会第28回年次学術大会、2013年11月（政策研究大学院大学）
  24. 長谷川光一、「デザイン・イノベーションの未来」、デザインイノベーション研究セミナー（招待講演）、2013年4月（東京都）
  25. 長谷川光一、永田晃也、小林俊哉、諸賀加奈、大野正久、栗山康孝、「地方自治体におけるデザイン政策の現状」、研究・技術計画学会第28回年次学術大会、　2013 年11月（政策研究大学院大学）
  26. Megumi Takata , Koichi Hasegawa, ‘Case Analysis at Kyushu University,’ UICP workshop in Taiwan, December 2013.（Taiwan）
  27. 諸賀加奈、永田晃也、小林俊哉、長谷川光一、栗山康孝、大野正久、「地域科学技術政策を支援する事例ベース推論システムの開発―自治体の環境・エネルギー政策に関する調査報告」、研究・技術計画学会九州・中国支部第5回研究会、2013年9月（九州大学）
  28. 諸賀加奈、永田晃也、小林俊哉、長谷川光一、栗山康孝、大野正久、「日本の地方自治体における環境・エネルギー政策の動向―成果を挙げた事業を中心に」、日本経済政策学会西日本部会第92回大会、2013年11月（沖縄県）
  29. 大野正久、永田晃也、小林俊哉、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「地域科学技術政策における情報源の活用と成果について」、九州経済学会第63回大会、2013年12月（大分大学）
  30. 永田晃也、「新興国におけるイノベーションの現状と課題」、JIPA知財シンポジウム（招待講演）、2014年2月（東京都）
  31. Akiya Nagata, Toshiya Kobayashi, Koichi Hasegawa, Kana Moroga, Yasutaka Kuriyama, ‘Development of the Case-Based Reasoning System for Regional Science and Technology Policy: An interim report,’ PICMET ’14 Conference, July 2014. (Kanazawa)
  32. 永田晃也、小林俊哉、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「公設試験研究機関における評価活動と組織改編の実態」研究・技術計画学会第29回年次学術大会、2014年10月（立命館大学）
  33. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、大野正久、栗山康孝、「北陸地域自治体の科学技術政策立案の動向」、北陸地域政策研究フォーラム、2014年2月（金沢市）
  34. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「九州地域自治体における科学技術政策の立案動向」、日本経済政策学会西日本部会第93回大会（春季）、2014年4月（福岡大学）
  35. 小林俊哉、立瀬剛志、須永恭子、山田広明、「富山県内における地域近接型ゲートキーパー養成事業の展開」、日本社会医学会第55回総会、2014年7月（名古屋大学）
  36. 小林俊哉、永田晃也、「市町村における科学技術政策」、第9回ポリオレフィン総合研究会、2014年8月（首都大学東京）
  37. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「公設試験研究機関における広域連携の実態」、研究・技術計画学会第29回年次学術大会、2014年11月（立命館大学）
  38. 長谷川光一、「自治体のデザイン政策の動向」日本デザインマネジメント協会リサーチカフェ（招待講演）、2014年7月（東京都）
  39. 長谷川光一、「デザイン活動の定量的測定と研究開発におけるデザイン活動の役割」第1回デザイン価値研究会、2014年7月（東京都）
  40. Koichi Hasegawa, Akiya Nagata, ‘Design Policy in Japanese Local Government,’ 23rd International Conference for the International Association of Management of Technology, May 2014.（USA）
  41. Megumi Takata, Koichi Hasegawa, ‘Study on the correlation between research budget and UIC output,’Eurasian UIC Workshop, September, 2014.（Netherlands）
  42. 諸賀加奈、「中国の次世代自動車普及政策による環境負荷低減効果の検討」、共進化社会システム創成拠点フォーラム、2014年3月（東京都）
  43. 諸賀加奈、「中国の環境エネルギー政策における次世代自動車普及の役割」、公益事業学会関西部会若手研究会、2014年10月（大阪府）
  44. 永田晃也、「地域イノベーション・システムにおける『連携』の機能」、文部科学省「平成26年度地域イノベーションシンポジウム in 福岡」（招待講演）、2015年2月（福岡大学）
  45. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「九州地域の公設試験研究機関における広域連携の動向」、日本経済政策学会西日本部会第95回春季大会、2015年4月（九州共立大学）
  46. 小林俊哉、立瀬剛志、須永恭子、塩谷亨、「富山県内における地域近接型ゲートキーパー養成事業の課題と展望」、第56回日本社会医学会総会、2015年7月（久留米大学）
  47. 小林俊哉、永田晃也、長谷川光一、諸賀加奈、栗山康孝、「地域科学技術イノベーション政策立案システムの概要と展望」、第10回次世代ポリオレフィン総合研究会、2015年8月（首都大学東京秋葉原サテライトキャンパス）
  48. 小林俊哉、永田晃也、西釜義勝「サイエンスコミュニケーションについて」、研究・技術計画学会　九州・中国支部第11回研究会、2015年8月（九州大学）
  49. 永田晃也、小林俊哉、西釜義勝「Hydrogen Hypeを超えて‐燃料電池に対する社会受容性の分析」、研究・技術計画学会第30回年次学術大会、2015年10月（早稲田大学）
  50. 鈴木真也、永田晃也、「日本企業の国際産学共同研究」、研究・技術計画学会第30回年次学術大会、2015年10月（早稲田大学）
  51. 新村和久、永田晃也、「大型産学連携におけるプロジェクト・マネジメントの課題」、研究・技術計画学会第30回年次学術大会、2015年10月（早稲田大学）
  52. 小林俊哉、永田晃也、「工業系公設試験研究機関の地場産業への貢献事例の分析」、研究・技術計画学会第30回年次学術大会、2015年10月（早稲田大学）
  53. 長谷川光一、「中小企業のデザインイノベーション‐事例研究から見る製品開発におけるデザイナーの役割」、研究・技術計画学会第30回年次学術大会、2015年10月（早稲田大学）
  54. 小林俊哉、元木智広、正垣裕太郎、「研究倫理教育におけるSTSステートメントの実践‐九州大学における取組み」、科学技術振興機構（JST）サイエンスアゴラ2015、2015年11月（日本科学未来館）
  55. 小林俊哉、栗山康孝、「地域科学技術政策支援システム『RESIDENSE』」ポスター発表、北陸先端科学技術大学院大学Matching Hub Kanazawa 2015 Autumn、2015年11月（金沢市）
  56. 小林俊哉、「STSステートメント公表による科学技術の公衆理解増進の実態‐九州大学大学院における事例」、科学技術社会論学会第14回年次研究大会、2015年11月（東北大学）
  57. 小林俊哉、永田晃也、「RESIDENS開発と九州沖縄地域公設試の地域貢献の動向」、日本経営システム学会九州・沖縄支部研究会、2015年12月（九州産業大学）
  58. Koichi Hasegawa and Akiya Nagata, ‘Design Policy of Local Government and SME’s Innovation in Japan,’ 26th International Society for Professional Innovation Management Conference, June 2015.(Budapest)
  59. 西釜義勝、永田晃也、小林俊哉、「技術の社会受容性調査‐水素エネルギー技術を事例として」、九州経済学会第65回大会、2015年12月（鹿児島大学）
  60. Shinya Suzuki and Akiya Nagata, ‘Collaborative Research between Japanese Firms and Foreign Universities,” SciREX International Symposium:University-Industry Collaboration Policy for Promoting Innovation, February 2016(Fukuoka)
  61. Kazuhisa Shinmura and Akiya Nagata, ‘Complementary Relationship between Industry-Academic Joint Research Projects and In-House R&D Activities,’ SciREX International Symposium:University-Industry Collaboration Policy for Promoting Innovation, February 2016(Fukuoka)
  62. Koichi Hasegawa, Megumi Takata and Akiya Nagata, ‘Database Construction for Measuring Effects of Industry-University Cooperation Policy on Academic Research Performance,’ SciREX International Symposium:University-Industry Collaboration Policy for Promoting Innovation, February 2016(Fukuoka)
  63. 小林俊哉、永田晃也、「北陸3県における公設試験研究機関の地域貢献事例の分析」、北陸地域政策研究フォーラム in 富山、2016年3月（富山大学）
  64. 小林俊哉、「国内大学の科学技術コミュニケーション活動における経営層関与の効用」、日本経営システム学会九州・沖縄支部　平成27年度第2回研究会、2016年3月（中村学園大学）
  65. 小林俊哉、長平彰夫、「大学等研究機関の科学技術コミュニケーション活動活性化における経営組織の役割」日本経営システム学会第56回全国研究発表大会、2016年6月（横浜市立大学）
  66. 小林俊哉、「科学技術コミュニケーションにおけるリスク管理の課題と研究者への影響」、日本経営システム学会　九州・沖縄支部研究会、2016年7月（中村学園大学）
  67. 小林俊哉、永田晃也、「化学工業系公設試験研究機関の地場産業への貢献事例の分析」、第11回次世代ポリオレフィン総合研究会、2016年8月（北陸先端科学技術大学院大学　東京サテライトキャンパス）
  68. 永田晃也、「イノベーション研究における制度分析の展望」、日本機械学会2016年度年次大会（招待講演）、2016年9月（九州大学）
  69. 小林俊哉、「責任あるイノベーションと科学技術コミュニケーション教育‐九州大学の事例」、日本機械学会2016年年次大会（招待講演）、2016年9月（九州大学）
  70. Toshiya Kobayashi, ‘Cases of Research Ethics Education at Graduate School in Japan – Kyushu University’s Case,’ International Scientific Events Education, Research & Development, September 2016.(Budapest)
  71. Toshiya Kobayashi, ‘Investigation of Social Needs through Science and Technology Communication,’ International Conference on Engineering and Technology 2016, October 2016.(Toyama)

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